epohedimg001
<img src="/images/banners/josei-title-bu.jpg" alt="ニュース 公募・助成" width="670" height="300" />

地球環境基金の助成金応募が開始されました。

九州エリアでは佐賀県にて説明会を実施いたします。

 佐賀会場 詳細→https://epo-kyushu.jp/epo-topix/news-of-epo-kyushu/1215-31.html

 


 

環境再生保全機構は、国の出資金と民間からの寄付金(※1)により基金(地球環境基金)を設け、その運用益と国からの運営費交付金を用いて、日本国内外の民間団体(NGO・NPO)が開発途上地域又は日本国内で実施する環境保全活動(実践活動、知識の提供・普及、調査 研究等)に対し、助成金の交付を行っています。

環境保全活動に意欲的に取り組まれている団体が積極的に応募されることを期待しています。


昨年度との変更点

  1. 1.受付期間の早期化(昨年よりも1週間程度早くなります)
    • 募集案内公表 平成30年10月5日(金)
    • 受付期間   平成30年11月5日(月)~平成30年12月5日(水) 新規・継続共通
    • 内定予定   平成31年3月上中旬頃(予定)
  2. 2.SDGs(持続可能な開発目標)に係る要望書様式の変更
    要望書に、要望する活動に該当するSDGsの目標及びターゲットの項目を記載する様式を追加しました。
  3. 3.要望書類提出先及び提出方法の変更
    事務効率化の観点から、今回より受付業務を外部委託することといたしました。
    提出先及び当機構へ持参されましても受け付けることができませんのでご注意ください。
    詳しくは『募集期間』をご覧ください。



地球環境基金助成金では、以下の7種類の募集を行います。

 

(1)はじめる助成

地域活動の種を育て、地域に根付いた活動を中心に、地域からの環境保全のボトムアップの充実を目指す支援制度

(2)つづける助成

地域に根ざすことなどを目指して始めた活動が、継続し、持続的な活動へと定着することを支援する制度

(3)ひろげる助成

課題解決能力等に磨きをかけ、より効果的な活動の展開を実現し団体組織のステップアップを目指す支援制度

(4)フロントランナー助成

日本の環境NGO・NPOが中心となり、市民社会に新たなモデルや制度を生み出すための支援制度

(5)プラットフォーム助成

日本の環境NGO・NPOが他のNGO・NPO などと横断的に協働・連携し特定の環境課題解決のために大きな役割を果たすことを目指す支援制度

(6)復興支援助成

東日本大震災及び熊本地震の被災地域における環境保全を通じて、これら地域の復興に貢献しようとする活動への支援制度

(7)特別助成

東京2020大会の開催に向け、環境面でのレガシー、市民参加による環境保全のムーブメントの創出を目指す支援制度

 

募集期間

 

平成30年11月5日(月)~平成30年12月5日(水)  新規・継続共通

提出先は以下のとおりとし、提出方法は「レターパックプラスまたはレターパックライト」のみの受付とさせていただきます。(海外からの送付を除く。)

提出先及び当機構へ持参されましても受け付けることができませんのでご注意ください。

 

提出先

平成31年度地球環境基金助成金交付要望書受付事務局
〒462-0861 愛知県名古屋市北区辻本通1-11
株式会社プロセスユニーク内
TEL:052-914-1374
FAX:052-915-1523

助成の対象となる団体

「民間の発意に基づき活動を行う営利を目的としない法人その他の団体」が対象であり、具体的には次の団体が対象となります。

  1. (1)一般社団法人若しくは一般財団法人に関する法律に基づき設立された法人(公益社団法人若しくは公益財団法人を含む)又はこれに準ずる非営利法人((2)に該当するものは除く。)
  2. (2)特定非営利活動法人
  3. (3)法人格を有していない民間団体で一定の要件を満たすもの

 

 

助成の対象となる活動

民間団体が行う環境保全に資する活動で、次のいずれかに該当するものです。

  1. イ.国内に主たる事務所を有する民間団体による開発途上地域における環境の保全を図るための活動
  2. ロ.海外に主たる事務所を有する民間団体による開発途上地域における環境の保全を図るための活動
  3. ハ.国内に主たる事務所を有する民間団体による国内における環境の保全を図るための活動
  4. ※当基金以外の国又は国の機関から補助・助成等を受ける活動等は除かれます。

 

 

その他詳細につきましては下記からご確認ください。

 

平成31年度地球環境基金助成金募集のお知らせ

tikyukankyokikin2018http://www.erca.go.jp/jfge/subsidy/application/h31_info.html

 

お問い合わせ

独立行政法人環境再生保全機構 地球環境基金部 地球環境基金課

〒212-8554 神奈川県川崎市幸区大宮町1310 ミューザ川崎セントラルタワー8階
TEL:044-520-9505 FAX:044-520-2192

 


 

環境省では、環境活動を行っている全国の高校生を対象とする「全国ユース環境活動発表大会」について、募集を開始しましたので、お知らせします。
優良な取組を行っている高校に対しては、環境大臣賞等の授与を行います。

zenkoku youth 2018

 

全国ユース環境活動発表大会(地方大会)の実施

全国8地区で環境活動を行っている高校生等を対象に環境活動の事例を募集し、選考を経た上で、自らの活動を発表する地方大会を実施します。同大会において、優れた活動発表を行った団体に対しては、地方環境事務所長賞等の授与を行います。
また、受賞者の中から特に優れたものは審査委員による選考を経た上で、全国ユース環境活動発表大会全国大会に出場することとなります。
※8地区は、北海道地方、東北地方、関東地方、中部地方、近畿地方、中国地方、四国地方、九州・沖縄地方です。

全国ユース環境活動発表大会(全国大会)の実施

全国8地区の地方大会から審査委員による選考を経た高校生等が一堂に会し、自らの実践を発表する全国大会を実施します。同大会において、優れた活動発表を行った団体に対しては、環境大臣賞等の授与を行います。

日程等

〈地方大会〉
■日時:2018年11月11日(日)、11月18日(日)、12月9日(日)、12月16日(日)の4日間
■場所:各地方大会会場(北海道、東北、関東、中部、近畿、中国、四国、九州・沖縄の8ブロック)
■内容:高校生等による活動発表、ワークショップ、表彰式

〈全国大会〉
■日時:2019年2月9日(土)~10日(日)
■場所:国連大学 ウ・タント国際会議場
■内容:
(1日目) 全国ユース環境フォーラム
(2日目)高校生等による活動発表、表彰式

募集対象

高校生等の環境活動
(1)地球温暖化対策、低炭素、生物多様性の保全、自然共生、資源循環など「環境」に関わる活動であって「持続可能な開発目標(SDGs)」の目標達成にも資する活動のことを指します。
(2)授業での課題研究なども応募可とします。
(3)過去の受賞歴・未発表・既発表は問いません。
※ただし、今年度または前年度に、いずれかのコンクールにおいて「環境大臣賞」を受賞した同一の活動は不可とします。

応募方法

・応募希望校は、全国の学校に送付する『全国ユース環境ネットワークvol.7』に同封している資料請求用紙を事務局へFAX又は同内容をメールで送付してください。
・資料請求のあった学校に対し、事務局より大会実施要領、応募書類等を送付します。
・応募書類は、事務局へ郵送又はメールするほか、事務局ホームページより提出することが出来ます。

■応募先:
独立行政法人環境再生保全機構 地球環境基金内
全国ユース環境ネットワーク事務局
TEL:044-520-9505
FAX:044-520-2192
Email:
HP: https://www.erca.go.jp/jfge/youth/index.html

■応募締切:2018年10月29日(月)18時

実施主体

主催:全国ユース環境活動発表大会実行委員会
(環境省/独立行政法人環境再生保全機構/国連大学サステイナビ リティ高等研究所)
後援:読売新聞東京本社
協力:地方環境パートナーシップオフィス(EPO)、地球環境パートナーシッププラザ(GEOC)、ESD活動支援センター
協賛:キリン株式会社、協栄産業株式会社、SGホールディングス株式会社、三井住友海上火災保険株式会社

問合せ先

環境省大臣官房環境経済課民間活動支援室
室長   佐藤 隆史
室長補佐 長谷川 学
直通 03-3406-5181

 

◆詳しい内容については以下をご参照ください。

http://www.env.go.jp/press/105955.html

環境省では、エコツーリズム推進法に基づき、エコツーリズムの普及、定着のための様々な取組を進めています。この一環として、エコツーリズムに取り組む事業者、団体、自治体などを対象とした「第14回エコツーリズム大賞」の募集を行っています。
昨年度「第13回エコツーリズム大賞」において、九州からは阿蘇ジオパーク推進協議会(熊本県阿蘇市)が優秀賞を、串間エコツーリズム推進協議会(宮崎県串間市)が特別賞を受賞しています。

 

趣 旨

エコツーリズム大賞は、エコツーリズムに取り組む事業者、団体、自治体などを対象に、優れた取組を表彰し広く紹介するもので、全国のエコツーリズムに関連する活動の質的・量的向上及び情報交換等による関係者の連帯感の醸成を図ることを目的としています。

 

応募期限

平成30年11月16日(金)まで ※必着

 

応募資格

以下の活動に取り組んでいる事業者、団体、自治体などを対象とします。自薦、他薦は問いません。(例:ツアー事業者、宿泊事業者、交通事業者、コンサルタント、協議会、教育機関、学生団体、地方公共団体など)
(1)地域の自然環境や歴史文化を保全しつつそれらを体験する「エコツーリズム」に関連する環境保全活動を取り入れた取組や様々な自然体験の取組。
(2)環境保全、地域活性化、自然体験提供等の優れた活動。
 ※自然体験には、農林水産業体験や生活文化体験を通じた自然環境への理解につながる活動などを含みます。

 

応募方法等

募集パンフレット」をご覧ください。 
 また、下記「エコツーリズムのススメ」ホームページにもお知らせを掲載する予定です。
 (http://www.env.go.jp/nature/ecotourism/try-ecotourism/

 

主 催

環境省、NPO法人日本エコツーリズム協会

 

◆詳しい内容や応募方法などは以下をご参照ください。
http://www.env.go.jp/press/105933.html

vol14 ecotourism

日本自然保護大賞2019の活動募集が始まりました。

昨年度は九州・沖縄地域から2件の受賞がありました。

 参考:https://www.nacsj.or.jp/award/result.php

 


 

公益財団法人日本自然保護協会では、自然保護と生物多様性保全に大きく貢献する取り組みに対し、
その成果と尽力を表彰する「日本自然保護大賞2019」の活動募集をスタートしました。
全国各地、子どもから大人まで個人・グループ・法人が対象です。
3つの部門があり、自薦、他薦を問わず、複数の部門に応募いただけます。
受賞者は、3月30日に開催予定の授賞式・シンポジウムにて表彰され、記念品が授与されます。
これまでの受賞者は多くのメディアにその功績が取り上げられ、社会の認知度が増し、さらに活動を発展されるなどの成果を上げられています。
5回目となる今回は「SDGs」や「生物文化多様性」への関心や行動の高まりなどを踏まえ、より幅広いジャンルから募集し、次の時代につながる意義ある賞をめざします。
たくさんのご応募をお待ちしています。

award2019logo oubokaishihttps://www.nacsj.or.jp/award/

 

●応募部門

(1) 保護実践部門
市民、大学生、専門家、企業、行政などがそれぞれの立場と特性を活かし、
具体的な自然保護の実績をあげた活動、研究
(2) 教育普及部門
自然観察をはじめ、広く自然保護を目的とした教育・普及活動
(3) 子ども・学生部門
小学生から高校生まで、子どもが主体的に取り組んだ活動、研究

 

●応募方法

自薦、他薦を問いません。3部門あり、複数の部門にご応募いただけます。
他薦の場合は、候補者本人の了解を得てご推薦ください。
下記webページの応募フォームよりご応募ください。
https://www.nacsj.or.jp/form-sys/awardform/

 

郵送応募をご希望の場合は、応募用紙をダウンロードいただき、
活動内容がわかる写真・写真説明(3点以内)とともにお送りください。

▼日本自然保護大賞2019募集要項pdf

▼日本自然保護大賞2019応募フォーム

(1) 候補者情報
(2) 推薦者情報(他薦の場合)
(3) 応募部門
(4) 応募活動のテーマ(30字以内)、概要(150字程度)、詳細・アピールポイント(1000字程度)
(5) 活動内容がわかる写真、写真の説明(3点以内)

 

●応募締切

2018年10月31日(必着)

 

●日本自然保護大賞とは

本賞では、地域性、継続性、専門性、先進性、協働の観点から、
生物・生態系の研究、自然保護の実践、環境教育の推進などの
優れた生物多様性保全活動に賞をお贈りしています。
これまで、のべ431件の応募に対して29団体・名に授与してまいりました。

 

▼これまでの受賞・入選者一覧はこちら

https://www.nacsj.or.jp/award/result.php

 

●お問合せ・郵送応募はこちらまで

公益財団法人日本自然保護協会
日本自然保護大賞2019担当/鶴田、芝小路
〒104-0033東京都中央区新川1-16-10ミトヨビル2F
TEL 03-3553-4101  
E-mail:

 

====================
主催/公益財団法人 日本自然保護協会
協賛/経団連自然保護協議会
後援/環境省、IUCN-J、UNDB-J、自然保護憲章普及協議会

 

<公益財団法人 日本自然保護協会>

1949年に尾瀬が原の発電ダム計画への反対運動のために設立された「尾瀬保存期成同盟」を前身とする自然保護NGOです。
1951年に創立し、今年で67周年を迎えました。
1960年に日本の自然保護団体として初の財団法人化。
国際自然保護連合日本委員会IUCN-Jの事務局も担当。
2011年、公益財団法人認定。会員数約2万5000人。
事務局所在地・東京都中央区。
NACS-J(ナックス・ジェイ)は英名の略称。

Tags:

全労済は、社会貢献活動の一環として、1992年より環境問題などに取り組む団体を対象に助成事業を行っています。
本年も、防災・減災活動、環境活動および子育て・子育ち支援活動に携わる市民団体等を対象に、下記要領にて「全労済地域貢献助成事業」を実施します。
皆さまからの多数の応募をお待ちしております。 

 

2018年全労済地域貢献助成事業

~防災・減災活動、環境活動および子育て・子育ち支援活動を応援します!~

全労済は、豊かで安心できる社会が形成され持続するために、「防災・減災」「環境保全」「子どもの健全育成」の活動を重点分野と位置づけ、たすけあいの輪をむすび、安心のネットワークをひろげていくために、積極的に地域社会へ貢献する活動を展開しています。
その一環として、「人と人とがささえあい、安心して暮らせる未来へ」をテーマに、地域の人々がたすけあって自然災害に備え、いのちを守る活動、環境を守る活動および子どもの健やかな育ちを支える活動を支援します。活動の輪が広がることにより、人と人との絆が強まりコミュニティーの形成、発展および再生につながることを期待します。
地域で活動する皆さまからの多数の応募をお待ちしております。

助成対象となる団体

日本国内を主たる活動の場とする、下記(1)~(3)のいずれにも該当する団体を対象とします。
(1)NPO法人、任意団体、市民団体
(2)設立後1年以上の活動実績を有する団体(基準日:2018年9月5日)
(3)直近の年間収入が300万円以下の団体(前年度の繰越金を除く)
    ※過去に全労済より助成を受けられた団体についても応募できます。ただし、直近5年以内(2013年~2017年)に3回全労済より助成を受けられた団体は、助成対象外となります。
    ※2016年以前に全労済より助成を受け、助成活動報告書を提出していない団体は助成対象外となります。

 

助成対象となる活動

(1) 自然災害に備え、いのちを守るための活動
【活動例】
 防災研修、防災マップの作成、防災ウォークなど
(2) 地域の自然環境・生態系を守る活動
【活動例】
    自然観察会、環境教育のための学習会、森林・里地里山(棚田等含む)・竹林の保全活動、水環境(河川・湖沼・里海)の保全活動、生物多様性の保全活動(絶滅の危機に瀕する動植物の保護)など
(3) 温暖化防止活動や循環型社会づくり活動
 【活動例】
    自然エネルギーの普及・啓発活動、省エネルギーの促進活動、3R(リサイクル、リユース、リデュース)を促進する活動など
(4)  子どもや親子の孤立を防ぎ、地域とのつながりを生みだす活動
 【活動例】
    親子サロン、読み聞かせ、プレーパークなど
(5) 困難を抱える子ども・親がたすけあい、生きる力を育む活動
 【活動例】
 障がい・外国籍・ひとり親家庭などの子どもや親の交流、相互支援活動など

<重視する活動>
    広く地域住民に対して活動が開かれ、日常的な人のつながりが生まれ、共感と参加が拡大する活動
    地域に密着し継続して取り組む活動
    助成によってどう活動が充実、発展するのかが明確である活動
    (1)の対象活動については、他の地域や関係先との連携により、社会的な広がりが期待できる先駆的な活動
    (4)、(5)の対象活動については、子どもや当事者が主体的に参画して取り組む活動、子どもの自己肯定感を高める活動
    注)自己肯定感とは、「自分は生きている価値がある」という気持ち。「自分の存在そのものへの自信」を意味します。

 

助成内容

    1.    助成総額:2,000万円(上限)予定
    2.    1団体に対する助成上限額:30万円  応募は1団体あたり1事業のみとなります。
    3.    助成申請の対象となる費用
    旅費交通費、借上費、物品・資材・事務用品購入費など活動に直接係る経費や人件費(謝金等含む)が対象です。ただし、人件費は助成申請額の2分の1を超えない額とします。

 

助成対象期間

2019年1月1日~2019年12月31日に実施・完了する活動が対象です。




応募方法

所定の申請書に記入のうえ、必要書類を下記応募書類提出先へ各2部を送付してください。可能な限り、データをメールでもご送付いただきますようお願いいたします。
FAX、持参による提出は受付しておりません。

※詳しい応募要項、申請書は下記URLからダウンロードください。
https://www.zenrosai.coop/zenrosai/topics/2018/23377.html


◆応募書類提出先
〒151-8571 東京都渋谷区代々木2-12-10
全労済 本部 経営企画部内 地域貢献助成事業事務局宛

 

応募期間

2018年9月21日(金)~ 10月5日(金)必着


お問い合わせ先

    全労済 本部 経営企画部内 地域貢献助成事業事務局
    (担当 高松、稲田)
    TEL:03-3299-0161/FAX:03-5371-2685
    (平日10時~17時 土日祝除く)
    電子メール:
※詳しくは下記URL、チラシをクリックしてご確認ください。
https://www.zenrosai.coop/zenrosai/topics/2018/23377.html

zenrosai

グループ②
2018年11月15日

【参加募集】諏訪の池ビジターセンター…

長崎県雲仙市の諏訪の池ビジターセンターからイベント情報が届きました。 ぜひご参加ください! □星空観察会…
2018年11月15日

南阿蘇ビジターセンターからのお…

熊本県阿蘇郡高森町にある、南阿蘇ビジターセンターの情報です。…
2018年11月15日

九州・沖縄各県の環境政策情報(…

11月上旬の九州・沖縄各県の環境政策情報の一覧です。…
2018年11月06日

【参加募集】九十九島ビジターセ…

長崎県佐世保市の九十九島ビジターセンターからイベントのご案内です。 ぜひご参加ください!…
2018年11月06日

野焼き支援ボランティア2018…

熊本県阿蘇市で活動する、阿蘇グリーンストック様による「野焼き支援ボランティア初心者研修会」が企画され…