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【資料公表】環境省 全国「新・湯治」効果測定調査プロジェクトの3カ年調査結果の公表及び令和3年度調査の実施

環境省は「全国『新・湯治』効果測定調査プロジェクト」について、平成30年度から令和2年度までの調査結果を取りまとめ公表するとともに、令和3年度の調査についても併せて公表しています。

 

【参考】

新・湯治とは

多くの人が「好き」と答える温泉。ただ、今の日本は、その本当の魅力に触れていないのではないでしょうか?
温泉地には、温泉だけでなく多様な自然、歴史・文化、食など様々な魅力が詰まっています。
新・湯治とは、平成29年7月に「自然等の地域資源を活かした温泉地の活性化に関する有識者会議」により提言された、現代のライフスタイルにあった温泉地の過ごし方の提案です。
新・湯治は、温泉地周辺の地域資源を多くの人が楽しみ、温泉地に滞在することを通じて心身ともにリフレッシュすること、そして温泉地を多くの人が訪れることで、温泉地自身のにぎわいを生み出していくことを目指しています。
あなたも新しい温泉地の過ごし方を体験してみませんか?

新・湯治の取組

新・湯治の推進のためには、温泉地だけでなく、多様な団体、企業、行政及び個人の取組が求められます。有識者会議では、新・湯治を提供する場として、よりよい温泉地をつくるプランとして、新・湯治推進プラン(図:新・湯治推進プラン概念図)が提案されています。単なる観光地ではなく、現代社会の課題を解決する場として温泉地が果たす役割は重要です。

 

https://www.env.go.jp/nature/onsen/spa/index.html

 

 


 

全国「新・湯治」効果測定調査プロジェクトの3カ年調査結果の公表及び令和3年度調査の実施について

 環境省では、平成30年度より、温泉地全体での療養効果を科学的に把握し、その結果を全国的な視点に立って発信するため、「全国『新・湯治』効果測定調査プロジェクト」を実施しています。
 今般、平成30年度から令和2年度までの調査結果が取りまとまりましたので公表するとともに、令和3年度調査の開始についても併せてお知らせします。


1.背景


 平成29年7月に「自然等の地域資源を活かした温泉地の活性化に関する有識者会議」において現代のライフスタイルにあった温泉地での過ごし方を「新・湯治」として提案され、その推進のために関係機関が取り組むべき内容が「新・湯治推進プラン」として取りまとめられました。

 「新・湯治推進プラン」において、環境省は、全国的な視点に立って、温泉地全体で得られる療養効果を全国統一的なフォーマットで把握し、その結果の発信を通じて温泉地の更なるにぎわいの創出や、温泉地全体の価値を高めるような取組を実施することとされています。

2.調査の実施方法


・調査地点 :平成30年度(20カ所)・平成31年度(19ヵ所)・令和2年度(16ヵ所)の全国の温泉地又は温泉施設(令和2年度はWEBによる全国自由参加と大分県民用健康アプリ併用)

・有効回答数:11,830件(男:5,033人 女:5,420人 性別未記入:1,377人)

・調査対象 :温泉地を訪れた成人 平均年齢56.4歳(標準偏差15.5)

・調査時期 :2018年7月10日~2021年1月15日

・方  法 :全国統一の自記式調査票(調査紙、WEB)を用いた横断調査

・調査事務局:一般財団法人日本健康開発財団(環境省から委託)

3.調査結果について


(1)温泉地滞在後は、心身に良い変化が得られました。

(2)単に湯に浸かるだけではなく、ゴルフや登山などの運動、温泉地での周辺観光や食べ歩き、マッサージやエステなどのアクティビティを行うこと等が、より良い心身への変化に関連していました。

(3)長期間の温泉地滞在ではなくても日帰りや1泊2日、年間を通して高頻度で温泉を訪れることで心身への良い影響が見受けられました。

   詳細は別添資料を御確認ください。

4.今後の展開


 環境省では、令和3年度も引き続き調査を実施します。また、本調査で得られた結果を全国的に発信して「新・湯治」の効果普及を図ることで、多くの人が温泉地を訪れることによる、温泉地の更なる賑わいの好循環の創出を期待しています。

 本調査への参加方法等については、下記WEBサイト上に掲載しています。

 環境省WEBサイトhttps://www.env.go.jp/nature/onsen/spa/spa_project.html

添付資料

連絡先

環境省自然環境局自然環境整備課温泉地保護利用推進室
  • 代表03-3581-3351
  • 直通03-5521-8280

 

 

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環境省_全国「新・湯治」効果測定調査プロジェクトの3カ年調査結果の公表及び令和3年度調査の実施について
https://www.env.go.jp/press/109841.html

 

 

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